「自社にぴったりの人材紹介会社を選びたい」
「人材紹介会社選びで失敗した経験があり、今度こそ慎重に選びたい」

このようなお考えをお持ちの採用担当者・人事担当者の方もいるでしょう。

人材紹介会社を選ぶ際には、許可の有無や得意領域、料金体系、サポート内容など、複数の観点から比較検討することが大切です。慎重に選定すれば、自社の採用課題にマッチする会社に出会いやすくなります。

本記事では、失敗しない人材紹介会社の選び方や選定時に陥りやすい失敗例、人材紹介会社の種類や手数料相場、利用するメリットまで企業向けに詳しく解説します。

この記事を読めば、自社の採用課題に合った人材紹介会社をどう選べばよいかが分かるようになります。

「ANAビジネスソリューション」は、航空業界での経験者を中心に、受付やコンシェルジュ、事務職や秘書、営業職などのオフィスワーク職で即戦力となる人材を紹介しています。ANAグループのOG・OBや客室乗務員、地上係員をはじめ、大手企業での就労経験者が多数登録しています。

航空業界ならではのホスピタリティと高い接遇スキルを備えた人材を、貴社の採用ニーズに合わせてご紹介いたします。

無料相談を受け付けておりますので、人材確保でお悩みの方は、お気軽にご相談ください。

数ある人材紹介会社のなかから自社に合うパートナーを選ぶには、押さえておきたい7つのチェックポイントがあります。

ここでは、失敗しない人材紹介会社の選び方を順番に紹介します。

それぞれ詳しく見ていきましょう。


厚生労働大臣の許可を取得しているか
人材紹介会社を選ぶ際には、厚生労働大臣の許可を取得しているかを必ず確認してください。

有料職業紹介事業を運営するには、厚生労働大臣の許可が必須です。許可番号は「13-ユ-XXXXXX」のような形式で、各社の公式サイトに掲載されています。許可を持たない事業者は職業安定法に違反するため、依頼すれば自社にもトラブルが及ぶおそれがあります。

確認方法の例は、以下のとおりです。

• 公式サイトのフッターや会社概要ページで許可番号を確認
• 厚生労働省の「人材サービス総合サイト」で事業者検索
• 契約書類に許可番号の記載があるか確認

採用活動を安全に進めるためにも、まずは許可番号を確認する習慣を持ちましょう。


専門人材の紹介に強いか
自社が採用したい職種や業界に強い人材紹介会社を選ぶことも重要です。

人材紹介会社にはそれぞれ得意領域があり、業界や職種ごとに登録人材の数やノウハウが異なります。自社と同じ業界・職種の紹介実績が豊富な会社であれば、求める人物像にマッチする候補者を提案してもらいやすいです。

例えば、受付・コンシェルジュ・事務・秘書・営業・講師の人材の採用を検討している場合は、「ANAビジネスソリューション」の活用も選択肢の一つです。当サービスでは、ANAグループで豊富な業務経験を積んだ人材が、接客接遇やオフィスワーク業務など、幅広い業務で貴社の事業をサポートします。

自社が求める専門スキルや経験を持つ人材と出会うためにも、職種や業界に強みを持つ人材紹介会社を選びましょう。


担当者の対応力・提案力は高いか
人材紹介会社を選ぶ際は、担当者の対応力や提案力もチェックしておきましょう。

実際の採用活動では担当コンサルタントとのやり取りが中心となるため、担当者の質が採用成果に直結しやすいです。問い合わせ段階での対応スピードや、自社の課題に寄り添った提案ができるかどうかを見極めることが大切です。

担当者の対応力を確認するポイントの例は、以下のとおりです。

• 問い合わせへのレスポンスの速さ
• 自社の業界・業務への理解度
• 採用要件のヒアリング力
• 候補者を提案する際の根拠の明確さ

複数の人材紹介会社と面談し、相性の良い担当者がいる会社を選ぶことで、円滑な採用活動につながりやすくなります。


保有している求職者数は十分か
人材紹介会社が保有している求職者の数も、選定時の重要な判断材料となります。

求職者の数が多いほど、経験やスキル、希望条件が異なる幅広い人材の中から候補者を探せるため、自社の採用要件にマッチする人材を提案してもらえる可能性が高まります。

総合型の大手であれば登録者数は数十万人規模、特化型でも対象領域に強い候補者をしっかりと保有している会社を選びたいところです。


口コミ・評判に問題はないか
人材紹介会社の口コミや評判も、契約前に確認しておきましょう。実際に利用した企業の声は、公式サイトではわかりにくいサービス品質や対応の細やかさを把握する手がかりになります。

口コミ・評判は、Googleレビューや口コミサイト、SNSなどから確認できます。

各社の公式サイトにも導入事例や利用者の声が掲載されているケースがありますが、掲載スペースの都合上、すべての事例を紹介しているわけではありません。そのため、公式サイトだけでなく、第三者の口コミや評判もあわせて確認すると、より客観的に判断しやすくなります。

最終的には、良い面・悪い面の口コミの両方を確認しながら、総合的に判断することが大切です。　


料金体系が明確か
料金体系が明確かどうかも、人材紹介会社選びでは必ず確認したいポイントです。

人材紹介会社の料金体系は、採用が決定した時点で費用が発生する成果報酬型が一般的です。しかし、計算の基準となる「理論年収」の定義や手数料率は会社ごとに異なります。この部分を十分に確認しないまま契約すると、想定以上の費用が発生する可能性があります。

また、人材紹介会社によっては、返金規定やオプション費用などの条件も異なります。主な確認項目は以下のとおりです。

契約前に費用の内訳や発生条件を確認し、複数社の料金体系を比較したうえで判断することが大切です


入社日までのフォロー体制は充実しているか
採用は内定を出して終わりではなく、求職者が安心して入社日を迎えられるようサポートすることも重要です。入社日までのフォロー体制が整っている人材紹介会社であれば、内定辞退の防止や、企業・求職者双方の不安解消につながります。

確認しておきたいフォロー項目は、以下のとおりです。

• 内定者への定期的な連絡やフォロー
• 入社日までのスケジュール管理・各種手続きのサポート
• 入社前の不安や疑問に対する相談対応

人材紹介会社によってフォロー内容は異なるため、契約前にどのようなサポートを提供しているのかを確認しておきましょう。

人材紹介会社選びでよくある失敗には、いくつかのパターンがあります。

ここでは、企業の採用担当者が陥りやすい3つの失敗例と、それぞれの対処法を紹介します。

順番に解説します。


紹介手数料の安さだけで選んでしまう
人材紹介会社選びでよくある失敗の1つが、紹介手数料の安さだけで判断してしまうケースです。

成果報酬率が低い人材紹介会社は一見お得に見えますが、紹介される人材の質やサポート体制に課題を感じる場合もあります。安さを優先した結果、ミスマッチで早期離職に至り、結局採用コストが膨らんでしまうケースも珍しくありません。

人材紹介会社を選ぶ際は、手数料だけでなく、紹介実績や登録人材の質、内定後のフォロー体制なども含めて総合的に比較することが大切です。目先の費用だけで判断せず、採用成果や定着率まで見据えて選ぶようにしてください。


人材紹介会社の得意分野を確認していない
人材紹介会社の得意分野を確認せずに依頼してしまうことも、失敗につながりやすいポイントです。

人材紹介会社にはそれぞれ強みがあり、業界や職種によって紹介できる候補者の質や数が大きく異なります。総合型の大手であっても、特定の業界では候補者数が少ないケースも珍しくありません。そのため、自社の採用ターゲットと人材紹介会社の得意領域が一致しているかを確認することが重要です。

人材紹介会社の得意分野を見極めるには、以下の情報が役立ちます。

• 自社と同じ業界・職種の紹介実績
• 直近1年間の成約件数
• 特定領域での専門コンサルタントの在籍状況

紹介実績や専門性を比較しながら、自社に合った会社を選定しましょう。

なお、人材紹介会社を比較検討する際は、導入事例も参考になります。事例には、どのような採用課題を抱えていたのかや、導入後にどのような成果が得られたのかなどが掲載されているため、自社で活用した場合のイメージを持ちやすくなります。

「ANAビジネスソリューション」では、人材紹介サービスを利用した企業様の導入事例を資料にまとめています。人材紹介サービスの活用方法や導入効果を具体的に知りたい方は、下記より資料をダウンロードしてご覧ください。

求める人物像を十分に共有できていない
求める人物像を人材紹介会社へ十分に共有できていない場合も、採用ミスマッチにつながる原因になります。

人材紹介会社は企業から共有された情報をもとに候補者を選定します。そのため、採用要件が曖昧なままだと、自社が求めるスキルや価値観と異なる人材が紹介される可能性があります。結果として、選考工数の増加や早期離職につながるケースも少なくありません。

依頼時には、以下のような情報を整理して伝えましょう。

• 募集ポジションの業務内容と役割
• 必須スキル・歓迎スキル
• 求める人物像（性格・働き方・価値観）
• 想定年収・雇用形態・勤務条件

採用要件を具体的に共有すれば、人材紹介会社からの提案精度が大きく上がります。

そもそも人材紹介会社とは、求人を掲載する企業側と、求人に応募する求職者側をつなぎ、マッチングさせる会社のことです。正式には「有料職業紹介事業者」と言い、厚生労働大臣の許可のもと事業を行っています。主な業務内容は、以下の通りです。

▼人材紹介会社の主業務内容

• 採用条件に合った求職者を企業に紹介する
• 面接スケジュールの調整といったサポートを企業に提供する
• 求職者のキャリアカウンセリングや書類の添削などを実施する

なお、人材紹介会社から紹介された求職者を採用した場合は、成功報酬として手数料を支払う必要があります。手数料の相場は、採用した求職者の年収の35％程度です。

下記の資料では、人材紹介会社を活用した中途採用のフローを7ステップで解説しています。人材紹介サービスの導入から内定獲得、入社後のフォロー体制までの流れを理解したい方は、参考にしてみてください。

人材紹介会社は、取り扱う業界や職種の範囲によって「総合型」と「特化型」に分けられます。

総合型は候補者の母集団を形成しやすい一方で、特化型は業界や職種への理解が深く、専門人材を採用しやすい傾向があります。

そのうえで、人材紹介会社は企業規模や運営形態によっても以下のように分類できます。

▼人材紹介会社の種類と特徴

また、同じ種類の人材紹介会社でも、人材紹介の形態やサポート方法の違いによって、サービスの内容に大きな差異が生じます。

▼人材紹介の形態やサポート方法の違いによる分類

人材紹介会社のなかには、上記の特徴を複数兼ね備えた会社も存在します。要望にマッチする人材を効率よく見つけるためにも、自社の状況に応じて最適な種類を選びたいところです。

人材紹介会社の利用にあたっては、手数料の相場を理解しておくことが大切です。

人材紹介は完全成果報酬型が一般的で、採用が決定した時点で紹介手数料が発生します。紹介手数料の相場は、採用人材の理論年収（採用後の想定年収）の30〜35%程度です。

例えば、採用後の年収を500万円と想定する場合、紹介手数料は約150〜175万円となります。年収700万円であれば、約210〜245万円が手数料の目安です。

手数料率は人材紹介会社や採用人材の専門性によって変動し、ハイクラス層や希少人材ほど高くなる傾向があります。契約前に成果報酬率や計算方法（理論年収か実年収か）を必ず確認しておきましょう。

人材紹介サービスの手数料相場や料金の算出方法について、より詳しく知りたい方は以下の記事もあわせてご覧ください。

人材紹介会社を利用すると、以下の3つのメリットを得ることができます。

それぞれ詳しく見ていきましょう。


採用活動の工数を削減できる
採用活動の工数を削減できるのは、人材紹介会社の利用によって得られるメリットの一つです。

自社で採用活動を実施すれば、募集要項の作成や面接の準備など、諸々の対応に追われ、大幅に工数を割かざるを得ません。そうなると、本来取り組むべき業務にも支障が生じてしまいます。

人材紹介会社を利用すれば、採用活動をプロにすべて任せられるため、利用企業が工数を割く必要もなくなり、主業務に注力することが可能です。

採用するまでは費用が発生しない
基本的に人材紹介会社は成功報酬制を設けているため、採用が決定するまでは費用が発生しません。初期費用がかかることも少ないため、費用負担を大きく低減できます。

採用した人物が短期間で退職した場合、返金対応に応じる会社も存在します。採用にかかるコストを少しでも抑えたいのであれば、そういった会社を利用するのがおすすめです。


非公開求人も出せる
人材紹介会社を利用すれば、非公開求人を出すことも可能です。

機密性の高いプロジェクトのメンバーや、役員レベルの人材を募集する際、競合他社にはなるべく情報を隠しておきたい場合もあります。そのような場合は、情報が公開されない、非公開求人で人材を探してもらうことができます。

人材紹介会社の利用を検討する際によく寄せられる質問にお答えします。

人材紹介の手数料は誰が払いますか？

人材紹介の手数料は、採用する企業側が支払います。求職者から手数料を徴収することは職業安定法で禁止されています。

成果報酬型の場合、採用が成立した時点で手数料が発生し、入社後30日以内など契約に定められたタイミングで支払うのが一般的です。


応募者の「スクリーニング（事前の見極め）」はどこまでやってくれますか？

人材紹介会社では、書類選考レベルのスクリーニングを担ってくれます。

具体的には、求人内容に合致する応募者かどうかを履歴書や職務経歴書で確認したうえで、企業へ紹介されます。

会社によっては、一次面接や適性検査の実施、応募者との事前面談による志向性の確認まで対応しているところもあります。そのため、どこまで選考業務を任せられるのか、依頼前に対応範囲を確認しておきましょう。

初期費用や月額費用は発生しますか？

完全成果報酬型の人材紹介会社では、初期費用や月額費用は発生しません。採用が決まった時点で紹介手数料を支払う仕組みです。

一方、リテイナー型（契約期間中に定額の報酬を支払う採用支援サービス）のサービスを提供している会社もあります。この場合は、採用の成否にかかわらず月額費用やコンサルティング費用が発生するケースがあります。

料金体系は人材紹介会社によって異なるため、契約前に初期費用・月額費用・紹介手数料の有無を確認しておきましょう。

人材紹介会社に求人の詳細を伝えるときのポイントを教えてください

打ち合わせでは、以下のような情報を整理して伝えると、人材紹介会社からの提案精度が高まります。

• 募集ポジションの業務内容と役割
• 必須スキル・歓迎スキル
• 求める人物像（性格・働き方・価値観）
• 想定年収・雇用形態・勤務条件
• 組織体制やチームの雰囲気
• 採用の背景や緊急度

採用要件を具体的に共有すれば、自社にマッチする候補者の紹介を受けやすくなります。



人材紹介会社は何社くらいに依頼するのが適切ですか？

一般的には、3〜5社程度に依頼するのが適切とされています。

依頼数が多すぎると候補者情報の管理が煩雑になり、対応が追いつかなくなる場合があります。総合型1〜2社と、自社業界・職種に強い特化型2〜3社を組み合わせる方法がバランスの取れた選択肢の一つです。

人材紹介会社の利用は、採用活動にかかるコストや工数を削減できる、非常に効果的な手段です。しかし、どの会社でも同じように人材を募集できるわけではありません。自社に合った人材紹介会社を探す際は、会社の種類を確認したうえで、担当者の質や得意分野なども把握しておくことをおすすめします。

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