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教育・研修DX

e-Learning
(オンデマンド)

DXフレンズ(テクノロジー編)
DXを支える重要技術とトレンドテクノロジーを学ぶ

こちらは「株式会社NTT HumanEX」のe-Learningです。
※株式会社NTT HumanEXとANAビジネスソリューション株式会社では、一部の研修・e-Learningにおいて業務提携を結んでいます。

DXはビジネスの場や新聞、ニュースなどで「DX」という言葉を聞かない日がないぐらい、身近なキーワードとなりました。ですがDXを自社のビジネスに結び付け活用している、と自信をもって言える企業は、まだそう多くないのではないでしょうか。
DXへの動機形成型eラーニング「DXビギンズ!」より一歩進んで、DXを支える重要技術とトレンドテクノロジーを知り、改善・イノベーションを巻き起こすための下地知識を醸成する、全社員向けのeラーニングコンテンツ「DXフレンズ」。「DXビギンズ!」と組み合わせることで、DX推進へのさらなる知識向上と、改善・イノベーションへの下地作りを狙います。

このプログラムに関するご相談はお問い合わせフォームへ

主対象者 ・DX推進のための教材を探している方
・デジタル知識を自ら学びたい、学ばせたい方
・社内のDX推進風土を作り、取り組みを加速させたい方
内容 学習時間:約2.5時間
  • 第1章:プロローグ
    DXフレンズの学習内容、学ぶ意義を確認し、学ぶ意欲を高めます。
  • 第2章:DX実現のカギを握るデジタルBIG5
    (IoT、5G、AI(前後編)、ビッグデータ、クラウド)
  • 第3章:人と人のつながりを変えるテクノロジー
    (Web3、XR、NFT、コンタクトレステクノロジー、メタバース)
  • 第4章:業界・市場を激変させるテクノロジー
    (次世代自動車、3Dプリンター、クッキー規制、量子コンピューター、ドローン)
  • 第5章:激変する社会を支えるテクノロジー
    (MaaS、ヘルステック、水素、eスポーツ、代替肉)
  • 第6章:エピローグ
    学びを日々のビジネスに活かすためのポイントを確認します。
期間 3か月間
受講料 5,500円(税込)/1ライセンス
※データ買い切りは要相談

概要

DX人材育成の第1歩。動機形成・基本情報理解に有効!

全社での推進が重要なDXですが、デジタルに苦手意識を持つ社員やデジタル初級者社員への育成は難しいことも。

「社会の変化は感じているけど、デジタルは苦手…」「新聞やニュースに出てくるデジタル用語、あまりわからないけれど今さら聞けない…」といったお悩みをお持ちの、すべての方へアプローチが可能なeラーニングが「DXフレンズ(テクノロジー編)」です。

デジタル領域学習の第1歩として、『今』押さえておきたいテクノロジーキーワード20選を広く・浅く・たくさん学ぶことで、学習だけでなく動機形成にも有効です。

デジタル知識ゼロでも容易に理解、印象的に学習可能

IT系初心者にも分かりやすい咀嚼され整理された内容とポップで印象的なアニメーション動画を採用。「とっつきにくさ」を徹底的に排除し、「わかりやすさ」を考えた流れになっています。

日々新聞やビジネスの場で触れていても本質までは理解できていない多くのDX用語について、テクノロジーの技術や仕組みだけでなく、日々の生活やビジネスでの利用シーンやビジネスにおいての意義やメリット、社会変化まで伝えます。できる限り身近に感じられる内容で苦手意識を払拭し、学習内容が理解しやすく記憶に残りやすいよう設計しています。

「DXビギンズ!」とセットで受講することで、全体像の理解~重要ワードの理解度向上~自身のビジネスへの活用を考えるところまで網羅しています。(セット受講の場合は割引有)

本編動画イメージ(ダイジェスト動画)

データ軽減のため、本編動画より画質を落としております。ご了承ください。

特徴

  1. 動機形成・基本情報理解に有効デジタル領域学習の第1歩として”今“押さえておきたいテクノロジーキーワードを「広く・浅く」学ぶため、学習だけでなく動機形成にも有効。
  2. 印象的に端的に学習できるIT系初心者にも分かりやすい咀嚼され整理された内容をポップで印象的なアニメーション動画で学習。テクノロジーの技術や仕組みだけでなく、テクノロジーが生み出すビジネスでのメリットや変化、事例を端的に学習することで、世の中の企業がどのようにDXを活用しているのかを知り、自社の目の前の業務で抱えている課題解決にどう活かせるかを考えるきっかけを作る。
  3. アウトプットで学びを自分ごとに各章毎に「理解度チェックテスト」と「シンキングタイム」(テクノロジーや社会動向への考えや自社での活用案を思考)を設け、学習の自分ごと化を促す。社内状況把握にも活用可能。

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